横浜水道のあゆみ（概要）

英国人技師　H.S.パーマー氏

開港後、戸数わずか100戸ほどの一寒村であった横浜の人口は日に日に増加し、市街は急激に発展しました。当時の住民は水を求めて井戸を掘りましたが、横浜は海を埋め立てて拡張してきたため良質な水に恵まれず、ほとんどの井戸水は塩分を含み、飲み水には適しませんでした。このため、神奈川県知事は英国人技師ヘンリー・スペンサー・パーマー氏を顧問に迎え、明治18（1885）年に相模川と道志川の合流地点の三井（現在の相模原市緑区三井）を水源に水道の建設に着手し、明治20（1887）年10月に日本初の近代水道として給水を開始しました。
給水開始時は水道に関する法律もなく、水道事業は神奈川県によって運営されていました。その後、明治22（1889）年4月の市制施行により横浜市が誕生し、翌明治23（1890）年には日本で初めて水道に関する法律として水道条例が制定されました。これに伴い、水道事業は市町村が経営することとなり、同年4月から横浜市に移管され市営として運営されるようになりました。

西谷浄水場本館（大正4年頃）

水道事業が横浜市に移管された明治23(1890)年、横浜市の人口は120,000人(給水人口80,000人)に達し、当初の計画（給水人口70,000人）をはるかに上回り、人口が増加しました。これに対応するため、明治30（1897）年に取水地点を道志川へ移し、明治31（1898）年から明治34（1901）年まで第１回拡張工事を行って川井浄水場を築造しました。その後も市域の拡大に伴い人口が増加し、日露戦争を契機に工業用水の需要が急増したため、続く第２回拡張工事では西谷浄水場が大正4（1915）年に完成しました。また、大正５（1916）年には山梨県道志村の山林を購入し、水源である道志川の水質を維持するために水源林として管理・保全を始めました。

関東大震災で被害を受けた鮑子取水ぜき

2回の拡張工事を経て、増加する水需要に対応していった横浜水道ですが、大正12（1923）年9月1日に関東地方を襲った関東大震災により、施設に壊滅的な打撃を受けました。震災直後から運搬給水、応急復旧を行い、その後復興工事に着手し震災後の復興に向けて取り組みました。また、復興に伴う給水量の増加に対処するため、漏水調査の実施や水道使用量の全戸計量制への移行を進めるなど、節水対策も進めていきました。
さらに、昭和16（1941）年に始まった太平洋戦争に伴う空襲により、横浜市は再び甚大な被害を受けました。終戦時には給水人口は戦災前の738,000人から223,000人へ、給水戸数も156,000戸から48,000戸に激減し、庁舎や水道施設などにも大きな被害を受けました。

昭和36年頃の鶴ケ峰浄水場

戦後の産業発展に伴う人口増加に加えて、洗濯機、自家用風呂、水洗便所が急速に普及するなど生活水準が向上し、水需要も著しく増加しました。これに対応するため、第5回拡張工事（昭和31年から昭和36年）から第8回拡張工事（昭和46年から昭和55年）までを相次いで実施し、鶴ケ峰浄水場と小雀浄水場の建設、および西谷浄水場の増強を行いました。あわせて相模ダムや城山ダムなどの新たな水源の開発も行われました。

宮ケ瀬ダム全景

8回にわたる拡張工事及び平成13（2001）年の宮ケ瀬ダムの本格稼働により、将来にわたり安定給水ができる水源と施設が整いました。そして、拡張時代に整備した施設などの「維持管理」中心の時代を経て、現在は老朽化した施設の更新や大規模地震に備えた耐震化、水需要の減少に伴う水道施設規模の適正化を行うなど「更新・再構築」の重要性が高まっています。
平成26（2014）年には、市内で最も歴史のある川井浄水場を、自然エネルギーを活用した国内で最大規模の膜ろ過方式の浄水場に再整備し、鶴ケ峰浄水場を廃止しました。また現在は、西谷浄水場の再整備を進めています。
横浜水道はこれからも市内3つの浄水場や約9,300kmある水道管など施設の維持管理を日々適切に行い、24時間365日安全で良質な水を安定してお客さまにお届けしていきます。