医療機関での禁煙治療

自分の力だけで禁煙することが難しい場合は、禁煙外来で医師に御相談することをお勧めします。

横浜市ホームページにおける禁煙外来情報について、随時受け付けております。

禁煙治療が可能な医療機関（保険診療可能医療機関）を横浜市医師会の御協力を得て掲載しています。
市内の禁煙治療が可能な医療機関の一覧表はこちらです。 【一覧表】（PDF：378KB）
※一部保険診療外の医療機関や、条件によっては、保険診療外となる場合もありますので、事前に医療機関に御確認ください。
※令和６年２月時点の情報ですので、事前に受付時間・曜日等は医療機関へ御確認ください。
※飲み薬による治療を希望される場合は、令和６年２月現在薬剤メーカーが出荷を見合わせているため、事前に医療機関に御確認ください。

医療機関での禁煙治療に保険が適用されることになり、これまでより禁煙にかかる治療費負担が軽くなりました。加熱式たばこの喫煙者の方も対象となります。

ただし、保険が適用されるためには、下記の条件をすべて満たし、禁煙治療対象者となる必要があります。
※平成28年４月から、35歳未満の人は、喫煙本数、喫煙年数に関係なく、保険で禁煙治療を受けることができるようになりました。

条件をすべて満たせば、禁煙治療に保険が適用されます。

1. ニコチン依存症に関わるスクリーニングテスト（※）で依存症と診断された方（10点中5点以上）
2. ブリンクマン指数（1日の喫煙本数×喫煙年数）が200以上の方
   例）1日20本を15年間吸っている場合
   20×15＝300
3. 直ちに禁煙したいと考えている方
4. 治療を受けることを文書により同意している方

医療機関で禁煙治療と聞くと、高いのでは！？と思われるかもしれません。しかし、今は一定の条件を満たせば保険が適用されます。保険が適用されれば、負担額は飲み薬を使用した場合で約13,000円～20,000円（※1）程度（2020年３月時点）です。
※1　負担額（3割負担として）は、あくまで目安です。

保険適用による禁煙治療は、12週（3か月）間で、5回の診察を受けます。初診時に、
医師と相談して禁煙を開始日を決めます。初診から2週間後、4週間（1か月）後、
8週間（2か月）後、12週間（3か月）後に受診します。

下のグラフは、禁煙治療後9カ月間経った時にどれくらいの割合の人が禁煙を継続していたかを表しています。（厚生労働省中央社会保険医療協議会　2010年6月）
1回目で中断した人は6.5％しか禁煙を継続していなかったのに対し、5回を修了した人は49.1％が禁煙を継続していました。

※2020年４月から全5回の診療のうち、2回目と4回目をスマートフォンなどによるオンライン診療もできるようになりました。
（令和４年12月追記）現在、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、オンライン診療について臨時の対応がとられています。
　　　　　　　　　　 御予約の際に医療機関に御確認ください。