このページへのお問合せ
政策局政策部政策課
電話:045-671-3206
電話:045-671-3206
ファクス:045-663-4613
最終更新日 2022年8月24日
1859年の開港以来、港で世界と通じ、海とのつながりで発展してきた横浜。
海洋分野に関係する企業・教育機関・研究機関などが様々な活動を展開しています。
このような方々とともに、海洋に関する活動の拠点「海洋都市横浜」を目指して取組を進めています。
海洋都市横浜リーフレット
海洋都市横浜リーフレット (英語版)
海洋都市横浜リーフレット(英語版)(PDF:1,494KB)
横浜市は、「中期4か年計画」において、“「海洋都市横浜」への挑戦”として、海洋に関し、様々な分野で横断的に取り組むことを位置付けました。横浜は「海洋」に関する多くの企業・教育機関・研究機関・官公庁が立地する特徴があります。この特徴を生かして、教育・研究・産業など様々な活動の拠点となり、海の可能性を身近に感じることができる「海洋都市横浜」の実現を目指しています。
平成27年9月28日、産官学がこれまで以上に連携して海洋に関する取組を展開できるよう、「海洋都市横浜うみ協議会」を設立しました。
この協議会を中心に、横浜から海洋に関する活動や情報発信を進めています。
海洋産業の活性化や新たな産業の創出、海洋人材の育成・確保を目的に、「海と産業革新コンベンション」や「学生海洋ビジネスアイデアコンテスト」、「海に関する仕事紹介セミナー」などを実施するとともに、都市間交流として、スコットランドとの交流も実施しています。
詳しくはこちらをクリック。
8月17日(水)に一般社団法人 日本水中ドローン協会の主催により、水中ドローンを使用して海を知っていただくイベント『水中ドローンで知る「私たちの海」 in横浜』が日本丸メモリアルパーク内シーカヤックパークにて開催されました。当日は、小中学生の子どもたちが水中ドローン操縦体験を通して、海現状を知り、海を守るためにできることなどを考えました。
当日の詳細などは下記URLに記載されていますので、是非ご覧ください。
※このイベントは、次世代へ海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環です。
https://japan-underwaterdrone.com/works/yokohama2022/(外部サイト)
横浜市立大学大学院生命ナノシステム科学研究科 大関泰裕教授とイムティアジ・ハサン(大学院生)、同大学院生命医科学研究科 ジェレミー・テイム教授、鎌田健一(大学院生)、長崎国際大学大学院薬学研究科 藤井祐樹講師、藤田英明教授らは、イタリアのトリエステ大学 生命科学部 マルコ・ジェルドル博士らと国際共同研究を行い、日本各地の海で採れるムール貝の一種ムラサキインコガイから、抗腫瘍細胞活性を持つレクチン「セヴィル」を見つけ、その構造と性質を明らかにしました。
PDF形式のファイルを開くには、別途PDFリーダーが必要な場合があります。
お持ちでない方は、Adobe社から無償でダウンロードできます。
Adobe Acrobat Reader DCのダウンロードへ
政策局政策部政策課
電話:045-671-3206
電話:045-671-3206
ファクス:045-663-4613
ページID:947-693-052