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家電リサイクル法の対象になるもの(テレビ)

最終更新日 2020年11月2日

テレビ
品目対象対象外
テレビブラウン管
  • ブラウン管式テレビ
  • ブラウン管式VTR内蔵テレビ
  • ブラウン管式ディスプレイモニター(チューナー付き)
  • ディスプレイモニター(チューナー無し)
  • パソコン用ディスプレイモニター(チューナー付きを含む)→パソコンの出し方
  • プロジェクションテレビ
  • 電源として一次電池又は蓄電池を利用した携帯可能な液晶テレビ(車載用を含む)
  • 建築物に組み込むことができるように設計した浴室テレビ・キッチンテレビ
  • テレビ受信機能付き携帯電話・カーナビ・PDA

液晶

  • 液晶テレビ
  • HDD・DVD内蔵液晶テレビ
  • 液晶ディスプレイモニター(チューナー付)

プラズマ

  • プラズマテレビ
  • HDD・DVD内蔵プラズマテレビ
  • プラズマディスプレイモニター(チューナー付き)

家電リサイクル法の対象になるものの出し方はこちら
※業務用製品の取り扱い
専ら業務用として製造・販売されているものを家庭用として使用した場合は、家電リサイクル法の対象外となります。
逆に、家庭用機器を事業で使用していた場合は対象となります。

このページへのお問合せ

資源循環局家庭系対策部業務課

電話:045-671-3819

電話:045-671-3819

ファクス:045-662-1225

メールアドレス:sj-gyomu@city.yokohama.jp

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