横浜模擬地震動（yoko rock）の特徴について

• 地震動の設定にあたっての基本的な考え方は、以下の通りである。

a　地震動は、稀に発生する地震動をレベル1、極めて稀に発生する地震動をレベル2とした。

b　模擬地震動は、南関東地震、東海地震、東京直下地震、横浜直下地震の4地震を想定して、その震源断層モデルなどを用いて、やや長周期領域まで推定するために「翠川・小林」の方法を用い、また対象地区及び周辺地域で観測された地震動波形を活用するため「入倉」の方法を採用している。
「翠川・小林」の方法は、強震計の観測データに基づいた経験式を用いた半経験的な手法であり、地震基盤（Vs 約3.0Km/sec）における速度応答スペクトル（h=5%）を作成する。また、「入倉」の方法は、大地震と小地震の相似則に基づき、余震など小地震の観測波形を要素波として、大地震時の地震波形を予測する方法である。実際は本震の断層面を小領域に分割し、この小領域から要素波が発生するものとして破壊時間や伝播時間の差を考慮して本震の波形を作成している。

c　模擬地震動の設定の手順

(a) 「入倉」の合成波から応答スペクトル（h=5%）を計算する。
(b) 「翠川・小林」の方法、「入倉」の方法による応答スペクトルを重ね合わせる。
(c) (b)の応答スペクトルの相乗平均、標準偏差（σ）を計算する。
(d) 相乗平均＋1σの応答スペクトルを包絡する提案スペクトルを設定する。
(e) 提案スペクトルに適合する模擬地震動を作成する。

d　模擬地震動波形の作成
模擬地震動波形の作成は、平澤・渡部の「多価の目標応答スペクトルに適合する模擬地震動の作成」によった。

a　横浜模擬地震動は、みなとみらい21地区及び新横浜地区の基盤（土丹層上面Vs 約430m/sec）を想定して作成されている。したがって、ほぼ同様の基盤特性を示す他地区においては適用可能である。また、横浜市総務局危機管理対策室が策定している「地震マップ」における市域約150箇所の模擬地震動などの活用についても今後期待される。

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b　地表面における横浜模擬地震動

横浜模擬地震動は、南関東地震、東海地震、東京直下地震、横浜直下地震の4地震を想定したが、検討結果から南関東地震を基本として作成した。南関東地震の模擬地震動については、みなとみらい21地区及び新横浜地区の地盤モデルを用いて、一次元波動論の等価線形法による応答計算を行い、地表面の加速度波形及び速度応答スペクトルが示されているので、同様の地盤モデルの場合に参考とすることができる。

地盤モデルが相違する場合、地盤の動的特性としての地盤のせん断剛性と減衰定数は、せん断歪のレベルによって変化する非線形特性を有するため、地震時にはこの影響を適切に評価する必要がある。図に示すように、歪が増加するに従い剛性は低下し、減衰は大きくなる。そのため、大地震時には歪みの増大による剛性低下により地盤の卓越周期が長くなることが予想され、軟弱地盤や液状化の恐れがある地盤の場合は、高層建築物や免震建築物等のように固有周期の長い建築物では、応答が大きくなる可能性があることに注意する必要がある。
増幅特性の算定方法には、著しい非成層性がある場合を除き、表層地盤を成層地盤と仮定し、一次元波動伝播理論の考え方により評価する。この場合、表層地盤の歪レベルに依存した剛性並びに減衰を用いた等価線形解析（SHAKE）等により算定する場合が一般的である。なお、成層地盤に置き換えることが難しいと判断された場合は、地盤をFEM等によりモデル化する必要がある。