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街並みの変遷について

最終更新日 2024年2月9日

横浜の街並みの変遷についての詳細は,下記の資料をご参照ください。

『港町・横浜の都市形成史』
横浜市企画調整局編,横浜市企画調整局,1981年

目次

  • 発刊にあたって
  • 序説―――横浜・都市形成の特色
  • 第1期――開港以前期 →1858(安政5年)
    • 1.横浜村他6村と東海道
    • 2.生産力の低い農村
    • 3.新田開発と吉田新田
    • 4.開港への動き
  • 第2期――開港場整備期 1859(安政6年)→1867(慶応3年)
    • 1.「日米修好通商条約」と開港場の建設
    • 2.横浜貿易の発展
    • 3.居留地の整備と「第1回,第2回地所規則」
    • 4.日本人居住地の発展
    • 5.豚屋火事と「第3回地所規則」
  • 第3期――文明開化期 1868(明治元年)→1888(明治21年)
    • 1.我国における近代都市計画の先駆
    • 2.居留地の整備
    • 3.吉田新田沼地の埋立
    • 4.近代技術の導入
    • 5.貿易関連機能の形成過程
    • 6.横浜築港計画
    • 7.近代上水道・下水道の整備
  • 第4期――港湾整備期 1889(明治22年)→1902(明治35年)
    • 1.横浜港の第1期築港工事
    • 2.転換期を迎えようとする貿易と工業
    • 3.横浜港の構造的孤立と地域交通の整備
    • 4.人口集中と第1次市域拡張
    • 5.条約改正に伴う居留地体制解体
  • 第5期――工業招致期 1903(明治36年)→1922(大正11年)
    • 1.都市形成に関する基本方針の設定
    • 2.港湾整備の動向と新港埠頭建設
    • 3.「工場招致策」と「工場地区」
    • 4.生活基盤整備と「衛生地区」
    • 5.「市区改正」から「法定都市計画」へ
  • 第6期――震災復興期 1923(大正12年)→1940(昭和15年)
    • 1.関東大震災による被害と復興への動き
    • 2.復興計画案の作成
    • 3.復興事業の実施
    • 4.京浜工業地帯造成整備と大防波堤築造
  • 第7期――戦時体制期 1941(昭和16年)→1945(昭和20年)
    • 1.戦時体制への歩みと都市計画
    • 2.横浜における防空都市計画
    • 3.戦時体制期の住宅問題
  • 第8期――戦災復興期 1945(昭和20年)→1960(昭和35年)
    • 1.敗戦時の状況
    • 2.接収の影響
    • 3.戦災復興計画
    • 4.経済復興と横浜港
    • 5.臨海工業地帯の造成
    • 6.市民生活と総合基幹計画
  • 第9期――都市成長期 1961(昭和36年)→1978(昭和53年)
    • 1.高度成長と都市問題の発生
    • 2.都市問題の激化と新しい都市づくりの萌芽
    • 3.都市構造の変革と都市基盤整備
    • 4.横浜市総合計画1985
    • 5.個性ある街づくり
  • 小論―――横浜の都市づくりにおける先駆性=田村明
  • 図に見る都市形成過程・写真に見る街の変遷
  • 資料 出典・参考文献―年表

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このページへのお問合せ

教育委員会事務局中央図書館調査資料課

電話:045-262-7336

電話:045-262-7336

ファクス:045-262-0054

メールアドレス:ky-libkocho-c@city.yokohama.jp

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