大気汚染物質の環境基準の適合条件

このページでは、 大気の環境基準が定められている 二酸化硫黄（ＳＯ2）、 浮遊粒子状物質（ＳＰＭ）、 一酸化炭素（ＣＯ）、 二酸化窒素（ＮＯ2）、 微小粒子状物質（ＰＭ2.5）、 光化学オキシダント（ＯＸ）の６物質について、これらの測定結果が環境基準に適合するための条件を解説しています。

二酸化硫黄（ＳＯ2）、浮遊粒子状物質（ＳＰＭ）、一酸化炭素（ＣＯ）、二酸化窒素（ＮＯ2）、微小粒子状物質（ＰＭ2.5）及び光化学オキシダント（ＯＸ）の６つの大気汚染物質については、環境庁告示／環境省告示により、それぞれ環境基準が設定されています。
そして、ある地点におけるこれらの物質の濃度の測定結果が、環境基準に適合しているかどうか（「環境基準の評価」といいます。）については、環境庁通知／環境省通知により環境基準の評価方法が定められており、４月から翌年３月までの一年間に測定されたすべての測定値を用いて評価（判定）します。

評価対象となる測定値の種類（測定値の時間のスケール）は、物質によって異なります。

(1)　二酸化硫黄、浮遊粒子状物質、一酸化炭素及び二酸化窒素の４物質は、一年分（平年の場合は３６５日分）の 日平均値です。

(2)　微小粒子状物質は、年平均値及び一年分の日平均値の両方です。

(3)　光化学オキシダントは、一年分の 昼間（平年の場合は５４７５時間分）の １時間値が評価対象となります。

環境基準を評価する際は、４月から翌年３月までの一年間に得られた全ての測定値を評価対象としますが、光化学オキシダント以外の５物質については、環境基準の評価を行うために必要とされる最小限の時間数や日数が定められています。
(1)　二酸化硫黄、浮遊粒子状物質、一酸化炭素及び二酸化窒素の４物質については、一年間の 測定時間が６０００時間未満の場合は、年間測定結果としての信頼性に欠けるため、環境基準の評価は行いません。
(2)　微小粒子状物質については、日平均値の 有効測定日数が２５０日未満の場合は、年間測定結果としての信頼性に欠けるため、環境基準の評価は行いません。

なお、微小粒子状物質の１時間値は参考値とされているため、上記(1)の４物質のような測定時間に関する規定はありません。
(3)　光化学オキシダントについては、一年間の有効時間数に関する規定はありません。

大気汚染物質ごとに設定されている環境基準（環境庁告示／環境省告示）や、測定結果が環境基準に適合しているかどうかを判断するための評価方法（環境基準の適合条件 ： 長期的評価や９８％値評価等）の詳細については、別のページに掲載しています。

しかし、環境基準の評価方法に関する環境庁通知では、「２％除外値」や「９８％値」など一般の方にはわかりにくいと思われる専門用語がでてきますので、このページではわかりやすくするため、「２％除外値」や「９８％値」を用いずに、「環境基準値を超えた日数が一年間で何日あるか」というより直感的な別の表現に置き換えて説明します。

環境基準の適否に関する判定条件は次の４つです。

１ 光化学オキシダントについては、１時間値が１回でも環境基準値を超過したら不適合と評価します。
２ 二酸化硫黄、浮遊粒子状物質、一酸化炭素及び二酸化窒素の４物質については、日平均値が環境基準値を超えた日数が一年間で何日あるかで評価します。
一年間で環境基準値を超過した日数の割合が、許容範囲である２％（７日※）以内ならば適合と評価します。
３ ただし、二酸化窒素以外の二酸化硫黄、浮遊粒子状物質及び一酸化炭素の３物質については、環境基準値を超えた日が２日以上連続した場合は、不適合と評価します。（長期的評価）
４ 微小粒子状物質については、上記２による日平均値の評価に加えて、年平均値の評価も行います。
したがって、日平均値の評価及び年平均値の評価をともに満足したときにのみ、環境基準に適合と評価します

※ 環境基準の評価に際しては、一年間で環境基準値を超えた日数が有効測定日数の２％以内であるならば、許容範囲（除外日数）にあるので環境基準に適合となります。
許容範囲とされる２％に相当する除外日数は、通常は７日ですが、正確には一年間の有効測定日数により異なり、有効測定日数が少ない場合は６日以下となることがあります。
２％除外値で評価する３物質（二酸化硫黄、浮遊粒子状物質、一酸化炭素）は、有効測定日数が３２５日以上あるとき、また、算出方法が異なる９８％値で評価する二酸化窒素は３２６日以上あるとき、許容日数は７日となります。
例えば、有効測定日数が３６５日の場合、その２％は、３６５×０．０２＝７．３日 → ７日となります。

以下に、二酸化窒素（９８％値評価）、浮遊粒子状物質（長期的評価）、微小粒子状物質（９８％値の評価及び年平均値の評価の併用）の場合を例に、環境基準の適否の判定方法を示します。

【例１】　二酸化窒素の場合

９８％値評価を行う二酸化窒素の場合の環境基準の適否は、上記の判定条件２の「超過日数が７日以内」から、日平均値が環境基準値（０．０６ppm）を超過した一年間の日数により、次の２つのケースに分類されます（有効測定日数が３２６日以上の場合）。

(1)　超過日数が、０日～７日の場合は、適合。

(2)　超過日数が、８日以上の場合は、不適合。

【例２】　浮遊粒子状物質の場合

長期的評価を行う二酸化硫黄、浮遊粒子状物質及び一酸化炭素の３物質の場合は、二酸化窒素よりも複雑になります。
浮遊粒子状物質を例にとると、環境基準の適否は、日平均値が環境基準値（０．１０mg/m3）を超過した一年間の日数により、次の６つのケースに分類されます（有効測定日数が３２５日以上の場合）。

(1) 超過日数が、０日の場合は、適合。

(6) 超過日数が、８日以上の場合は、不適合。

超過日数が、１日～７日の場合は、上記の判定条件２の「超過日数が７日以内」だけでみると適合となりますが、上記の判定条件３の「２日連続超過の有無」により、適合／不適合に分かれます。

超過日数が１日の場合は、

(2) 超過日が４月１日以外の場合は、適合。

(3) やや特殊なケースとして、４月１日と前年度の３月３１日が超過していて、４月２日以降は超過していない場合は、４月１日は２日連続超過の該当日となるので、年間の超日数が１日ですが、不適合。

超過日数が２日以上の場合は、例えば、超過日数が２日の場合は、超過した日付が、

(4) １月１日と１月３日の場合は、２日連続していないので 適合。

(5) １月１日と１月２日の場合は、２日連続しているので 不適合。

と評価されます。上記の６つのケースをまとめると次表になります。

【注意事項】

当該年度の第１日目である４月１日が超過している場合は、４月１日が２日連続超過に該当するかどうかをみるために、前年度の最終日である３月３１日の日平均値が必要となります。
３月３１日も超過している場合は、当該年度は２日連続超過に該当するので、不適合となります。
ただし、この場合、前年度については、２日連続超過とはしません。

したがって、厳密に言うと、長期的評価を行う３物質については、対象年度の１年分のみの測定値では、環境基準の適否が判断できません。

【例３】　微小粒子状物質の場合

微小粒子状物質の場合の場合は、【例１】の二酸化窒素の評価方法に年平均値の評価が加わった形になります。
したがって、測定結果は次の４つのケースに分類されますが、環境基準に適合したと評価されるのは、日平均値の超過日数が０日～７日であり、かつ、年平均値が１５µg/m3以下の場合だけです。