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成人脊柱変形手術におけるPJK・PJF予防としてのTetheringによるwiring tape 併用の有効性に関する研究

最終更新日 2021年11月1日

研究課題名

成人脊柱変形手術におけるPJK/PJF予防としてのTetheringによるwiring tape 併用の有効性に関する研究

研究の目的・方法

目的

近年、成人脊柱変形手術後に発生する合併症発症率は30-40%に達し、PJK(Proximal Junctional Kyphosis 近位隣接椎間後弯変形)/PJF(Proximal Junctional Failure 近位隣接椎間後弯障害)を含む2年以内に再手術が必要となる患者の割合は約20%と報告されています。当科ではPJK/PJFの予防として、近位端へのTetheringによる wiring tape 併用を手技として行っており、臨床による有効性を報告する。

方法

本研究ではPJK/PJFの予防として、近位端へのTetheringによる wiring tape を併用した成人脊柱変形手術変形手術が実施された患者の医療情報を後向きに調査、データベースを作成します。

研究の対象

2023年3月31日までの間に当科にて成人脊柱変形手術が実施され、近位端にテープによる制動術を行った患者様

研究期間

2021年11月1日から2023年3月31日まで

研究に用いる試料・情報の種類

既存の診療録情報の年齢、性別、骨密度、脊椎パラメータとして、術前と術後の骨盤固有角や骨盤傾斜などを活用する。

試料・情報の取得と保管

試料・情報は、本研究の終了日から5年後までの期間厳重に管理します。対応表及びその他の個人情報等を電子データで保管する場合は、院内LANやインターネットに接続されていない独立したコンピューター端末でパスワードをかけ保管します。

研究組織

横浜市立脳卒中・神経脊椎センター 整形外科 関屋 辰洋

研究対象者に生じる負担並びに予測されるリスク及び利益

本研究は既存の情報を利用する後向き研究に限定されるため、本研究に伴う患者様への健康被害は発生しない。そのため、本研究の参加に伴う身体的なリスクは存在しません。同時に利益も存在しません。

お問い合わせ先

本研究に関するご質問・ご相談等がありましたら下記の連絡先までお問い合わせ下さい。
ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますので下記連絡先まで電話またはFAXでお申出下さい。
また、試料・情報が当該研究に用いられることについて患者様もしくは患者様の代理人の方にご了承いただけない場合には研究対象といたしませんので、下記の連絡先までお申出ください。その場合でも患者様に不利益が生じることはございません。

研究責任者(研究への利用を拒否する場合の連絡先)

〒235-0012 神奈川県横浜市磯子区滝頭1-2-1
横浜市立脳卒中・神経脊椎センター 整形外科
関屋 辰洋
電話番号:045-753-2500(代表) FAX:045-753-2859

このページへのお問合せ

脳卒中・神経脊椎センター管理部総務課

電話:045-753-2500

電話:045-753-2500

ファクス:045-753-2859

メールアドレス:by-no-somu@city.yokohama.jp

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