人口の増加とそれによる都市化の進展は、地価の傾向と密接なかかわりがあります。街づくりとの関係を見てみましょう。

　日本の人口は、2005年に減少の局面を迎えるまで、第二次世界大戦前後の一時期を除いて、一貫して増加してきました。増え続けた人口は、働く場所や住む場所を求めて都市部に集中し、人口の急増とともに都市化が進展したのです。

　1955年以降、地価は35年間にわたってほぼ上昇を続け、この間に急激な地価上昇が三回にわたって起きました。地価の上昇が起きてから次の上昇が訪れるまで、その周期は概ね12年から14年と言われています。
　これらの上昇は、金融を始めとする経済や景気変動、都市化の進展による開発需要などと、それに対する期待が加熱した結果引き起こされたものでした。

　特に、1980年代後半から始まった第三回目の地価高騰では、東京を中心とする都市部だけでなく、その影響が郊外部へも一気に拡大し、全国的に地価が高騰したのです。
　急激な地価上昇とその後に起こったバブルの崩壊は、その後の街づくりにも、影響を与えました。