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		大正期以降に作られた地図の最大の特徴は、一枚の地図に一定範囲のあらゆる情報を盛込もうとした従来の傾向から、調査結果や事業計画などの情報を地図に載せ、特定の目的を伝える手段としての位置づけが次第に目立つようになった点にある。　関東大震災の災害調査地図の『横浜火災図』（１９２３年）は、災害を記録として残す目的から作成された地図である。１９２３年９月１日の関東大震災直後に２８９か所から発生した火災の延焼状況を示した地図で、神奈川県測候所の調査に基づいて同年に作成された。同図は、陸地測量部一万分の一図に焼失区域、火元、飛火、火流線、旋風起点、旋風進路、および出火時間を朱で書込み、火災が火元から海岸方面へと向かった様子が一目で分かるように工夫されている。複製が『横浜市会史』第３巻に付録として収録されている。また、この図の類似図には１９２６年に内務省社会局が編集した『横浜火災延焼状況図』（『図説横浜の歴史』pp.294-295）がある。　そのほか、火災による消失区域を朱で色塗りした地図として、岡崎保・安岡健四郎による『横浜大地図　附大正十二年大震火災区域』（１９２３年）がある。

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