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熱中症(熱射病、日射病)を予防しましょう

熱中症とは?

 「熱中症」の「熱中」とは、物事に熱中することではなく、熱に中(あた)ることを意味しています。ここで、「中(あた)る」とは、接することで身体の具合が悪くなることを意味します。食べて身体の具合が悪くなることを「食中(しょくあた)り」、湯につかって身体の具合が悪くなることを「湯中(ゆあた)り」、毒で身体の具合が悪くなることを「中毒」と言ったりするのと同様な使い方です。そこで、「熱中症」の「熱中」は、熱に接することで身体の具合が悪くなることを意味しています。ですから、熱中症は、高温の環境によって引き起こされる身体の異常です。
 この熱中症で見られることのある主な病気の型は、熱痙攣(ねつけいれん)、熱疲労(熱消耗)、熱射病(熱性発熱)などです。

熱痙攣(ねつけいれん)について

 暑いと、発汗が盛んになります。人体の表面に出て来た汗は、水分が蒸発するときに気化熱を人体から奪い、体温を下げることに役立ちます。暑い日に、庭に打ち水をすると涼しくなるのと同じ原理です。ところが、汗の成分は水だけではありません。汗をなめると、しょっぱいです。汗の中にはナトリウムやマグネシウム等が含まれています。大量に発汗すると、水分だけでなくナトリウムやマグネシウム等も体内で不足する可能性があります。主としてナトリウムの不足のために、筋肉の痙攣が起きることがあり、熱痙攣(ねつけいれん)と言います。暑い環境でなくても、マラソンなどの運動で大量に発汗するような場合には、熱痙攣(ねつけいれん)を起こすことがあります。
 大量に発汗するような場合、熱痙攣の予防のためには、水分とともにナトリウムを摂取することが大切です。お茶や水などに0.1-0.2%程度の食塩(塩化ナトリウム)を溶かしてよく飲むようにしましょう。
 なお、熱痙攣(ねつけいれん)は、急激な発熱時に乳幼児が起こすことがある熱性痙攣(ねっせいけいれん)とは違います。

熱疲労(熱消耗)について

 血液には身体内で熱を運ぶ役割もあります。血液は血管内を流れ全身を循環しています。身体の深部の筋肉や内臓などで熱は主に作られます。身体の深部の筋肉や内臓などを走る血管を通るときに血液は熱を吸収し、皮膚を流れる血管(皮膚血管)を通るときに血液は熱を放出し、皮膚から熱は体外に放出されます。暑い環境などのため体温が高く上がると、皮膚血管が拡張し血液が通りやすくなることで、皮膚血管を通る血液の量を増加させて熱の体外への放出を増加し体温を下げようとする身体の仕組みが働きます。一方、暑さや運動などのため大量に発汗するような場合には、体内から水分が失われ脱水状態となり、全身を循環する血液量(循環血液量)も減少します。皮膚血管の拡張と循環血液量の減少は、血圧の低下を起こし、めまい、頭痛、脱力感などが見られる熱疲労(熱消耗)となります。失神することもあり、熱失神と呼ばれます。悪化するとショック状態となり命に関わる場合もあります。
 熱疲労(熱消耗)の予防のためには、暑い環境を避け、水分をよく摂取することです。水分については、熱痙攣の予防のためにも、お茶や水などに0.1-0.2%程度の食塩(塩化ナトリウム)を溶かしてよく飲むようにしましょう。

熱射病について

 暑い環境では体温が上昇しやすいですが、発汗や皮膚血管の拡張などによって体温を下げようとする身体の仕組みが働きます。ところが、体温を下げようとする身体の仕組みが働かなくなり発熱する場合があり熱性発熱と言います。発汗しなくなり、10-15分間のうちに39.4度以上に体温は上昇することがあります。皮膚は赤く、熱く、乾いています。熱性発熱では、体温が41-43度という高温に達することもありえます。暑い環境で熱性発熱を起こし意識障害などが見られるような場合を熱射病と言います。熱射病では、悪化するといろいろな臓器の働きに異常を生じ命に関わる場合もあります。
 なお、直射日光をあびることによっておこった熱射病を日射病ということがあります。
 熱射病は、熱中症の重症の型です。熱痙攣(ねつけいれん)や熱疲労(熱消耗)の予防法が熱射病の予防法でもあります。また、熱痙攣・熱疲労が見られたときには、放置せず、早急に対応することが大切です。熱射病の予防のためには、暑い環境を避け、水分をよく摂取することです。水分については、お茶や水などに0.1-0.2%程度の食塩(塩化ナトリウム)を溶かしてよく飲むようにしましょう。

熱中症の予防のためには・・・

  1. 熱中症の発生は、日本では日差しが強く気温も高い7月、8月に多いです。日差しが強く気温も高いときの戸外での活動には、特に注意が必要です。1日の内では、午後2時から5時の間の発生が多いです。この時間帯には、気温も高く、それまでの炎天下の活動で脱水が進み疲労も蓄積しているためと思われます。日差しが強く気温も高いときは、戸外での活動はできるだけ控えましょう。戸外での活動は、日差しが弱く気温も低くなる朝・夕にしましょう。たとえば、一日の中でもっとも気温が低い午前4時から午前7時までに限りましょう。戸外では、帽子や日傘・パラソル等を使い影の中にできるだけ留まることで直射日光を浴びないようにしましょう。
    戸外で炎天下で活動するときには、直射日光を受けない涼しい場所を準備して、ときどきそこで休憩するようにしましょう。
    直射日光を避けることは、紫外線の浴びすぎによる健康への悪影響の予防のためにも役立ちます。当・横浜市衛生研究所ホームページ「紫外線と皮膚・眼について」もご参照ください。
  2. 汗をかくことで、水分と塩分が体内から失われます。汗をかくようなときには、水分と塩分を摂取しましょう。お茶や水などに 0.1-0.2%程度の食塩(塩化ナトリウム)を溶かしてよく飲むようにしましょう。但し、水分制限や塩分制限を医師から指示されている人は、あらかじめ、水分や塩分の摂取について医師に相談してください。
    なお、ビールやカフェインを含んだ飲料は、尿量を増やしさらに脱水状態になる可能性もあるので好ましくありません。100%果汁などを含め多量の糖分を含んだ飲料も、大量に飲むことで下痢となりさらに脱水状態になる可能性もあるので好ましくありません(「フルーツジュース(果汁)と下痢について」参照)。また、たいへんに冷たい飲料は、大量に飲むことで腹痛や下痢を起こすことがあるので、控えましょう。
  3. 着るものは、少なく、軽く、明るい色で、きつくないものにしましょう。通気性に富み、熱が逃げやすいものが良いです。
    首まわりについては、襟(えり)やネクタイで締めてしまうと、胸元の熱気が抜けにくくなり、不快感が強まります。首まわりについては、通気のために、なるべくゆるめましょう。熱中症の予防のためだけでなく、地球温暖化防止のためにも、「COOL BIZ(クール・ビズ)」が役立ちます。
  4. 暑い環境で活動するときには、始めから全力を出すようなことは、やめましょう。ゆっくりと始めて徐々にレベルを上げましょう。息切れやふらつきなどを感ずるようなときは、直ちに活動をやめて涼しい場所で休みましょう。
  5. 駐車した自動車の中に乳幼児やペットを残すようなことは、やめましょう(下線部をクリックしてください)。強い日差しで自動車内の温度が上がり、熱中症での死亡例もあります。
  6. 高齢者については、若者に比較して、のどの渇きを感じにくく、体温調節機能も低下しているため、こまめに水分を摂取した方が良いでしょう。高齢者については、自宅における熱中症の発生も多いので、睡眠時の脱水状態の予防のために、寝る前にも水分を摂取し、枕元にも飲み水を置いておきましょう。また、熱い湯での長風呂は多量に発汗し脱水状態となりやすいので、暑い日の入浴はぬるい湯で短時間がお勧めです。
  7. 熱中症では、最初は症状が軽いと思われたものが急激に悪化して重症となる場合もあります。熱中症の症状が見られた場合には、付き添いの人が付いてすぐに医療機関に受診しましょう。特に、意識がもうろうとしていたり、意識がないような場合には、すぐに救急車を呼びましょう。

横浜市における熱中症の発生状況(平成19年5-9月)

 平成19年5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者は、総計398人でした。年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数は、下の表1のとおりでした。
 主な発生場所は、屋外作業中が108人(27.1%)、運動中が79人(19.8%)、自宅(居室)が75人(18.8%)、歩行中に道路や駐車場で59人(14.8%)、屋内作業中が35人(8.8%)、公衆の出入りする場所が24人(6.0%)でした。
 屋外作業中の発生は、19歳以上で多かったです。運動中の発生は、7-18歳で多かったです。自宅(居室)での発生は65歳以上で多かったです。歩行中に道路や駐車場での発生も、65歳以上で多かったです。屋内作業中の発生は、19-64歳で多かったです。公衆の出入りする場所での発生は、全年齢層で見られました。
 なお、月別の熱中症患者発生数は、5月が1人(0.3%)、6月が17人(4.3%)、7月が29人(7.3%)、8月が324人(81.4%)、9月が27人(6.8%)と、8月の発生が多かったです。

表1. 横浜市における年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数(平成19年5-9月)

0-6歳7-18歳19-39歳40-64歳65歳以上
屋外作業中 0 2 33 57 16 108
運動中 0 43 22 7 7 79
自宅(居室) 0 0 8 7 60 75
歩行中・道路・駐車場 0 2 11 11 35 59
屋内作業中 0 2 19 13 1 35
公衆の出入りする場所 1 4 9 6 4 24
屋外 0 2 0 1 4 7
公園・広場 0 0 0 2 3 5
車内 1 0 2 0 2 5
学校 0 1 0 0 0 1
2 56 104 104 132 398

横浜市における熱中症の発生状況(平成20年5-9月)

 平成20年5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者は、総計346人でした。平成19年の同時期より52人少なかったです。年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数は、下の表2のとおりでした。
 主な発生場所は、自宅(居室)が84人(24.3%)、歩行中に道路や駐車場で57人(16.5%)、屋外作業中が42人(12.1%)、公衆の出入りする場所が36人(10.4%)、学校が36人(10.4%)、屋内作業中が25人(8.8%)、運動中が21人(6.1%)でした。
 自宅(居室)での発生は65歳以上で多かったです。歩行中に道路や駐車場での発生も、65歳以上で多かったです。屋内作業中や屋外作業中の発生は、19-64歳で多かったです。運動中の発生は、7-18歳で多かったです。学校での発生も、7-18歳で多かったです。
 なお、月別の熱中症患者発生数は、5月が6人(1.7%)、6月が3人(0.9%)、7月が158人(45.7%)、8月が165人(47.7%)、9月が14人(4.0%)と、7月・8月の発生が多かったです。

表2. 横浜市における年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数(平成20年5-9月)

 0-6歳7-18歳19-39歳40-64歳65歳以上
自宅(居室) 1 8 11 14 50 84
歩行中・道路・駐車場 1 3 9 17 27 57
屋外作業中 0 0 14 25 3 42
公衆の出入りする場所 0 2 10 10 14 36
学校 0 24 9 3 0 36
屋内作業中 0 1 7 14 3 25
運動中 0 9 6 3 3 21
屋外 0 0 3 5 5 13
公園・広場 0 4 0 3 2 9
その他・不明 0 1 11 7 4 23
2 52 80 101 111 346

横浜市における熱中症の発生状況(平成21年5-9月)

 平成21年5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者は、総計170人でした。平成20年の同時期より176人少なく、半減しました。年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数は、下の表3のとおりでした。
 主な発生場所は、自宅(居室)が40人(23.5%)、歩行中に道路や駐車場で30人(17.6%)、公衆の出入りする場所が27人(15.9%)、屋外作業中が22人(12.9%)、運動中が15人(8.8%)、学校が14人(8.2%)、屋内作業中が10人(5.9%)でした。
 自宅(居室)での発生は65歳以上で多かったです。歩行中に道路や駐車場での発生も、65歳以上で多かったです。屋内作業中や屋外作業中の発生は、19-64歳で多かったです。運動中の発生は、7-39歳で多かったです。学校での発生は、7-18歳で多かったです。
 なお、月別の熱中症患者発生数は、5月が2人(1.2%)、6月が18人(10.6%)、7月が54人(31.8%)、8月が83人(48.8%)、9月が13人(7.6%)と、7月・8月の発生が多かったです。

表3. 横浜市における年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数(平成21年5-9月)

 0-6歳7-18歳19-39歳40-64歳65歳以上
自宅(居室) 3 1 8 10 18 40
歩行中・道路・駐車場 0 2 7 9 12 30
公衆の出入りする場所 1 5 10 5 6 27
屋外作業中 0 0 10 12 0 22
運動中 1 6 5 2 1 15
学校 0 12 2 0 0 14
屋内作業中 0 0 6 4 0 10
公園・広場 2 2 1 0 0 5
屋外 0 0 1 0 1 2
その他・不明 0 0 2 2 1 5
7 28 52 44 39 170

横浜市における熱中症の発生状況(平成22年5-9月)

 平成22年5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者は、総計932人でした。平成21年の同時期の5.5倍、熱中症患者の発生が多かった平成19年の同時期の2.3倍と、例年になく熱中症患者の発生が多かったです。例年にない猛暑の影響と考えられます。5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者数の2001-2010年(平成13-22年)の推移は、下のグラフのとおりです。

グラフ: 5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者数の2001-2010年(平成13-22年)の推移

 年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数は、下の表4のとおりでした。
 主な発生場所は、住宅が304人(32.6%)、仕事場が231人(24.8%)、道路が143人(15.3%)、運動中が107人(11.5%)、公衆の出入りする場所が89人(9.5%)、学校・幼稚園・他が34人(3.6%)でした。
 住宅での発生は65歳以上で多かったです。歩行中に道路での発生も、65歳以上で多かったです。仕事場での発生は、19-64歳で多かったです。運動中の発生は、7-39歳で多かったです。学校での発生は、7-18歳で多かったです。
 なお、月別の熱中症患者発生数は、5月が3人(0.3%)、6月が16人(1.7%)、7月が322人(34.5%)、8月が468人(50.2%)、9月が123人(13.2%)と、7月・8月・9月の発生が多かったです。

表4. 横浜市における年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数(平成22年5-9月)

 0-6歳7-18歳19-39歳40-64歳65歳以上
住宅 1 7 31 54 211 304
仕事場 0 0 89 115 27 231
道路 1 9 23 39 71 143
運動中 1 51 32 17 6 107
公衆の出入りする場所 1 7 21 25 35 89
学校・幼稚園・他 0 17 8 5 4 34
高齢者施設 0 0 0 0 8 8
屋外 0 2 1 2 3 8
駐車場・駐輪場・車庫 0 0 1 4 2 7
車内 1 0 0 0 0 1
5 93 206 261 367 932

横浜市における熱中症の発生状況(平成23年5-9月)

 2011(平成23)年5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者は、総計854人でした。男性557人(65.2%)、女性297人(34.8%)と男性が多かったです。熱中症患者の発生は、2010(平成22)年に比べるとやや減少しましたが、2001-2011年(平成13-23年)では2010(平成22)年に次いで多く、例年に比べて多かったです。節電によって冷房が控えられた影響も考えられます。5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者数の2001-2011年(平成13-23年)の推移は、下のグラフのとおりです。

グラフ: 5月1日から9月30日までの間に横浜市において、救急車によって搬送された熱中症患者数の2001-2011年(平成13-23年)の推移

 年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数は、下の表5のとおりでした。
 主な発生場所は、仕事場が271人(31.7%)、住宅が253人(29.6%)、運動中が135人(15.8%)、公衆の出入りする場所が89人(10.4%)、道路・駐車場が87人(10.2%)でした。
 住宅での発生は65歳以上で多かったです。道路・駐車場での発生も、65歳以上で多かったです。屋外での発生も、65歳以上で多かったです。仕事場での発生は、19-64歳で多かったです。車内での発生も、19-64歳で多かったです。運動中の発生は、7-39歳で多かったです。学校・幼稚園での発生は、0-18歳で多かったです。
 なお、月別の熱中症患者発生数は、5月が6人(0.7%)、6月が92人(10.8%)、7月が276人(32.3%)、8月が400人(46.8%)、9月が80人(9.4%)と、6月・7月・8月・9月の発生が多かったです。

表5. 横浜市における年齢階層別・発生場所別の熱中症患者発生数(平成23年5-9月)

 0-6歳7-18歳19-39歳40-64歳65歳以上
仕事場 0 3 108 122 38 271
住宅 2 3 25 39 184 253
運動中 1 73 36 15 10 135
公衆の出入りする場所 4 18 32 20 15 89
道路・駐車場 0 9 11 16 51 87
車内 0 0 6 2 0 8
屋外 0 1 0 0 5 6
学校・幼稚園 2 2 0 0 0 4
その他・不明 0 0 0 1 0 1
9 109 218 215 303 854

横浜市における「熱中症予防情報」

 環境省熱中症予防情報サイトは、熱中症などに対する注意を促すことを目的に暑さ指数(WBGT:湿球黒球温度)、熱中症患者速報、熱中症への対処方法に関する知見など熱中症関連情報を提供するサイトです。全国各地における暑さ指数、熱中症患者速報等も示されていますので、参考にしてください。

参考

2004年7月23日初掲載
2006年8月31日増補
2008年7月28日増補
2009年6月17日増補改訂
2010年7月27日増補
2011年8月5日増補改訂
2012年5月21日増補改訂

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横浜市衛生研究所 感染症・疫学情報課 - 2008年4月1日作成 - 2012年5月21日更新
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